ITインフラの構築とは。実施の流れや安全かつ円滑に運用するポイント

クラウドサービスの普及やAIの技術発展が進むなか、企業の事業活動においてITインフラは必要不可欠な存在となっています。

特に近年では、コロナ禍に伴うリモートワークの導入やDX（デジタルトランスフォーメーション）（※）の取り組みが進められており、ITインフラの構築・運用に課題を持つ企業もいるのではないでしょうか。

この記事では、ITインフラの構成や運用形態、構築する流れ、円滑な運用を行うポイントについて解説します。

※デジタル技術やデータの利活用によってビジネスモデルの変革を図り、付加価値を創出することで競争優位性を確保する取り組み。

IT環境の構築、インフラ整備、端末調達、ソフトウェア販売までワンストップで支援させていただいた導入事例は、こちらの記事をご覧ください。

ITインフラの構築とは

ITインフラの構築とは、システムやネットワークなどのIT基盤を整備することです。インフラは、“インフラストラクチャー（Infrastructure）”の略となり、“基盤”や“下部構造”といった意味があります。構築する領域によってさまざまな種類があり、そのうちITに関する施設・設備などの基盤を“ITインフラ”といいます。

企業が業務に用いるシステムやネットワーク環境はITインフラに該当しており、事業活動を継続するうえで重要な基盤となっています。

▼ITインフラの構成

ITインフラの運用形態

ITインフラの運用形態は、大きくオンプレミス型とクラウド型に分けられます。

それぞれの特徴とクラウド利用拡大の背景を見ていきましょう。

オンプレミス型

オンプレミス型は、自社でサーバやネットワーク機器を保有し、社内に設置・運用する形態です。自社環境で完結するため、セキュリティや運用方針を柔軟に設定できる点がメリットです。

一方、導入・保守コストが高く、システムのアップデート、災害時の復旧などを自社で行う必要があります。特に中小企業では、設備投資や運用人材の確保が難しいため、近年はクラウドへの段階的移行を進めるケースが増えています。クラウド移行を検討する際には、既存システムの依存関係やデータ移行の可否を事前に整理することが重要です。

クラウド型（IaaS／PaaS／SaaS）

クラウド型は、サーバやアプリケーションをインターネット経由で利用する形態です。サービスの範囲に応じて、IaaS（基盤提供）・PaaS（開発基盤提供）・SaaS（アプリケーション提供）の3種類があります。

クラウド型のメリットは、初期コストを抑えられる点と、自社でのシステム構築や管理が不要な点です。一方で、セキュリティ責任の範囲を明確にし、データバックアップ体制を整える必要があります。クラウド移行の際は、個人情報保護法をはじめとする関連法規への準拠も必要です。

なお、クラウドの導入は年々拡大しています。総務省の『情報通信白書』によると、クラウド利用率は企業でも80％を超え、業務効率化やセキュリティ対策の観点からも普及が進んでいます。

▼クラウドサービスの利用状況の推移

画像引用元：総務省『令和７年版 情報通信白書』

出典：総務省『令和７年版 情報通信白書』

ハイブリッド型／マルチクラウド

ハイブリッド型は、オンプレミスとクラウドを併用する方式です。例えば、機密性の高い情報はオンプレミスで管理し、業務アプリケーションはクラウド上で運用する、といった組み合わせです。

一方、マルチクラウドは複数のクラウドサービス（AWS・Azure・Google Cloudなど）を使い分ける方式で、可用性やコスト最適化に優れます。ただし、複数環境を運用する分、管理負荷が増加します。統合管理ツールやゼロトラストセキュリティの導入が必要です。クラウドの柔軟性を活かしつつ、社内リソースを最適化することで、業務継続性とセキュリティの両立を図れます。

ITインフラを構築する流れ

ITインフラを構築する際は、自社の目的・課題を踏まえたうえで必要な環境を一つひとつ整備していく必要があります。

ネットワークやシステムなどに関する専門的な知識・技術が求められるため、外部の専門会社によるサポートを受けることも一つの方法です。

➀要件定義（計画の策定）

ITインフラの運用形態や業務に必要な環境などを要件として定めます。自社の現状課題や目的を洗い出すことで、求められるITインフラの構造が見えてきます。

▼要件定義の際に検討する事項

• 運用形態（オンプレミス・クラウド）
• サーバの種類
• ハードウェアの内容・数量
• OSの種類
• システムに求める機能
• システムの監視体制　など

クラウド移行を前提とする場合は、データの保管場所や法令遵守、災害対策なども検討に含めます。

②ITインフラの設計

要件定義の内容に沿って、ネットワーク・ハードウェア・ソフトウェアといったITインフラの構造を具体化した設計書を作成します。

基本設計でITインフラの方針を定めてから、それぞれの構成要素ごとに必要な設備・機能・仕様などを定めた詳細設計を行います。

▼ITインフラの設計項目

• ネットワークアーキテクチャの設定
• サーバ・OS・ストレージ・アプリケーションの選定
• クラウドサービスの選定
• 可用性・冗長性・バックアップの設計
• セキュリティの設計　など

クラウドを利用する場合、SLA（サービスレベル契約）を確認し、障害発生時の対応範囲や復旧時間の保証内容を明確にしておくことが重要です。

また、セキュリティ強化の観点からは、ゼロトラストモデルの考え方を取り入れることが効果的です。“場所”ではなく“ユーザーとデバイスの信頼性”に基づいてアクセスを制御する仕組みを導入することで、リモート環境やマルチクラウド環境でも安全性を維持できます。

さらに、クラウド移行時には、システム間の連携や認証方式の統一を設計段階で検討することが、運用トラブルを防ぐうえでの重要なポイントです。

IT環境の構築からソフトウェア販売までワンストップで導入した事例は、こちらの記事をご確認ください。

③実装

詳細な設計書に基づいて、ITインフラを実装します。

▼ITインフラを実装する際の作業

• ハードウェアの調達
• サーバの構築
• ネットワーク機器の設定
• ソフトウェアの購入、クラウドサービスの導入
• セキュリティ対策の設定　など

ITインフラを実装する際は、ネットワークの接続状態やシステム間の連携に問題がないかを確認し、調整を行います。

クラウド環境の場合は、AWSやAzure上での仮想ネットワーク構築やセキュリティグループ設定が基本となります。

この段階では、IaC（自動化ツール）を活用することで、構成の一貫性と再現性を確保できます。例えばTerraformやCloudFormationを使えば、人的ミスを減らしながら、環境構築を効率化できます。

④テスト

実装したネットワーク・サーバ・システムなどが正常に作動するかを確認するために、テストを実施します。ITインフラの構築プロセスで行われるテストは、3つの段階に分けられます。

▼テストの実施方法

設計書どおりに作動しない場合には修正を行います。

特にクラウド環境では、アクセス制御や通信暗号化（TLS/SSL）の設定確認が重要です。また、テスト結果をドキュメント化し、再現性を確保しておくことが将来の運用安定につながります。

⑤現システムからの移行・運用

テストを経て、問題なく作動できることを確認できたら本稼働に移行して運用を開始します。移行後はシステムを安定して稼働させるために、常時ネットワークやサーバの監視を行い続けることが重要です。

クラウド移行時は、ハイブリッド構成期間（並行稼働）を設けてリスクを分散させる方法が一般的です。運用フェーズに入ったあとは、監視・バックアップ・セキュリティ更新を継続的に実施し、IT資産を安全に維持します。

ITインフラの構築を外注する場合については、こちらの記事で解説しています。

ITインフラを安全かつ円滑に運用するポイント

ITインフラを運用する際は、サイバー攻撃や自然災害などのインシデントが発生した場合に備えて、対策と復旧体制の整備を行うことがポイントです。

➀リスクを踏まえたセキュリティ対策を行う

ITインフラの運用時には、セキュリティ対策を行うことが重要です。

特にクラウドサービスの利用や外部から社内ネットワークにアクセスする場合には、ウイルスの侵入、不正アクセスなどのリスクがあります。

ITインフラの構成や運用方法によって必要なセキュリティ対策は異なるため、想定されるリスクを洗い出して対策法を選定することがポイントです。

▼ITインフラのセキュリティ対策例

• モバイル端末や記録媒体の持ち出し制限を設ける
• ウイルス対策ソフトウェアを導入する
• 外部ネットワークの境界にファイアウォールを設定する
• システムのID・パスワード管理やユーザー別のアクセス制限を行う
• ネットワークの監視・ログの取得を行う　など

さらに、ゼロトラストモデルを採用し、社内外問わずアクセスを常に検証する設計が求められます。

なお、ITインフラに求められるセキュリティ対策はこちらの記事で解説しています。

②IT-BCPを策定・運用する

IT-BCPとは、ネットワーク障害や自然災害が発生した場合に備えて、ITインフラの継続運用や迅速な復旧を行えるようにする計画のことです。

ITインフラが停止すると、業務を継続できなくなり事業活動に影響を及ぼすほか、復旧対応に時間を要すると大きな損害につながる可能性があります。万が一の際に、ITインフラの運用を継続または早期の復旧を行えるように対策をしておくことが欠かせません。

▼IT-BCPにおける対策の具体例

• 定期的にバックアップを実施する
• バックアップデータを安全な場所で保管・管理する
• サーバの冗長化（予備サーバの設置）を行う
• 緊急時の初動対応や復旧フローの策定を行う　など

また、リモートワーク体制を整備しておくことで、災害時にも柔軟に業務を継続できます。

なお、バックアップについてはこちらの記事をご確認ください。

ITインフラ構築の失敗要因

ITインフラを構築する際の代表的な失敗要因は「コスト超過」と「現場との乖離」です。

設計段階で運用コストを過小評価したり、現場の業務実態を反映しない構成を採用したりすると、システムが形骸化し、結果的に運用負荷や追加投資が発生します。

特にクラウド環境では、課金モデルの理解不足によりランニングコストが想定以上に膨らむケースが少なくありません。

また、現場部門との連携を欠いたまま設計を進めると、「導入したのに使われないシステム」になってしまいます。

これを防ぐには、導入目的を数値化したKPIを設定し、定期的に効果測定を行うこと、そして利用者教育を並行して実施することが欠かせません。現場の声を反映した設計と、導入後のフォロー体制をセットで整えることが、失敗を防ぐ重要なポイントです。

ITインフラ構築にかかるコストと予算策定

ITインフラの整備には、初期費用とランニングコストの両方が発生します。

オンプレミス環境では、サーバやネットワーク機器の購入・設置・保守などが主な費用項目となります。一方、クラウド環境では、月額利用料やデータ転送料、ストレージ使用量などの従量課金コストが中心です。

一般的に、企業の年間IT投資額は売上高の約1％程度が目安とされており、導入後の運用・保守費用を含めた総コスト（TCO：Total Cost of Ownership）の見積もりが欠かせません。

また、『IT導入補助金』のような公的支援制度を活用すれば、中小企業でも初期費用を抑えながら最新のインフラを導入できます。予算策定の段階でこれらの制度を検討することで、より現実的で持続可能なIT投資計画を立てることが可能です。

まとめ

この記事では、ITインフラについて以下の内容を解説しました。

• ITインフラの構成要素
• ITインフラの運用形態
• ITインフラを構築する流れ
• 安全かつ円滑に運用するポイント
• ITインフラ構築の失敗要因
• ITインフラ構築にかかるコストと予算策定

ITインフラを構築する際は、自社の目的と現状課題を踏まえたうえで要件を定めるとともに、テストを行いながら設計内容に沿った環境を構築することがポイントです。また、安定した事業活動を行うには、セキュリティ対策や障害発生時に備えたIT-BCPの策定も重要といえます。

自社のみでITインフラの構築が難しい場合には、ITアウトソーシング（業務代行）によって外部のサポートを受けることも一つの方法です。

『FGLテクノソリューションズ』では、約20年にわたって蓄積した経験とノウハウを基に、ITインフラの構築や運用管理をはじめとする幅広い業務の代行を承っております。オンプレミス環境からクラウド環境への移行もお任せください。

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